福祉用具専門相談員の仕事内容について

福祉用具専門相談員の仕事は、社会福祉士、介護福祉士、義肢装具士、保健師、看護師、准看護士、理学療法士、作業療法士、介護職員初任者研修修了者も代行して従事することができます。

 

介護保険制度施行前は、介護の従事は行政管轄で一人が何役もこなしていました。例えば看護士がオムツの交換をしたり医師がリハビリの介助を行ったりしていました。そして介護サービスに関する決定権は利用者にはなく行政の言われるままでした。

 

利用者の尊厳と尊重が重視され、より良い老後を過ごせるため様々な施策が練られました。福祉用具は介護保険を活用して、利用者の希望に応じて貸与、販売をするようになりました。

 

介護の世界でははっきりと役割分担をするようになり、福祉用具のことは福祉用具専門相談員という業種の方が行うことが求められています。先ほど並べた国家資格をもつ業種の方には本来の仕事に専念してもらい、福祉用具のことは福祉用具専門相談員がスペシャリストとなり活躍して頂きたいものです。

 

実際の仕事内容は、利用者の疾病状態、住居環境、用具についての希望などを把握することから始まります。介護保険対象の福祉用具は、レンタルできるものと販売できるものに分けられています。

 

例えば、レンタルできるものには、車椅子、車椅子の付属品、ベッド、ベッドの付属品、褥瘡予防用具、体位変換器、手すり、スロープ、歩行器、歩行補助杖、痴呆性徘徊探知機、移動用リフトがあります。販売できるものとして、腰掛便座、特殊尿器、入浴補助用具、簡易浴槽、移動用リフトのつり具の部分があります。

 

常に利用者、利用者の家の方に介護保険の内容と福祉用具の説明をしながら、ケアマネジャーと相談しながら進めていきます。そして利用者の希望に添う福祉用具を導入します。導入した後は利用者が的確に福祉用具を使用しているか?効果はあるか?などのモニタリングをします。

 

そして不具合など生じた場合にはケアマネジャーに相談し随時対処法を考えます。異常がない場合でも定期的に実施する福祉用具や利用者とのコミュニケーションを図ることを忘れてはいけません。

 

ケアマネジャーだけでなく利用者に関わる専門職の方達に力を借りながら利用者へのサービス向上に努めることにより、利用者から感謝される福祉用具専門相談員となることでしょう。